近年にみる日本の凋落。

「働き方改革」を銘打ち、国の補助金でICTツールを導入するなどしてちまちまと作業時間を減らすことが、日本復活への近道なのでしょうか？

 
私たちの多くが所属する「組織」は、その存在性をつきつめれば「人による集合体」です。生活の糧を稼ぐために勤める「会社」もその一つです。

そうである限りは、企業活動の業績の良し悪しは、それを構成する「人」から生み出されるといえます。
つまり、個々人が己のもつ能力・経験・性格・動機などを企業活動に対し良い方に最大限出力できれば、企業業績は上がるはずです。

昔から当たり前に言われている「適材適所」。
この「適材適所」が、職業を超えて、企業を超えて、地域を超えて、世代を超えて、実現されること。
それこそが、個々の企業への影響にとどまらずその業界全体に大きなうねりを引き起こし、結果として日本社会全体の生産性向上にもつながるのではないかと考えています。

ここでの「生産性向上」とは、それ自体をスローガンとするのではなく、あくまで結果としてもたらされるべきものです。
つまり、個々が手持ちの能力を活用していきいきと仕事し、その労力ができるだけ無駄にならずに結果として現れ、そして結果相応の報酬が得られる状態。
それを「働き方改革」のゴールとするならば、現在「働き方改革」「生産性向上」という言葉につきまとう負のイメージ：「世知辛い」「窮屈な」「現場無視の」・・・といったものは払拭されるでしょう。


このサイトでは、筆者の経験に基づき、上記のゴールに結びつきやすい、もっとも望むべくケースとして「都会のSEが」「地方の中小業の」「経理になる」ことによる素晴らしい効果について解説します。

読んでもらいたい人としては以下のような「SE（当サイトでの定義はこちら）」です。

• 労働環境が過酷で、長く続けていくイメージができない
• なんとなくSEになったが、本当にやりたいことだったのか疑問が残っている
• Uターン、Iターン、Jターンしたいが地方のIT企業はブラックばかりだ
• 仕事内容がチマチマしていてつまらない、もっと社会の役に立ちたい
• 周りに優れたSEが多く、自分はそこまでなれる気がしない

一方で、企業側にその受け入れ先となる採用枠が無ければ実現しないことです。
総務・経理担当が高齢化している企業であれば、ぜひ当サイトに目を通してくださり、同じ枠での単なる後継者の補填のみならず会社に様々な好影響をもたらしうる「元SE」の採用をご一考いだだければ幸甚です。